電話がある生活をしていれば、ほとんどの方が経験したことがあると思いますが、よくわからない勧誘やしつこい営業電話、迷惑電話や悪徳電話などの対応をしたことがあると思います。
本当に興味があるのであればよいのですが、基本的にはそういった電話の対応は時間の無駄になります。
ここではまず、そういった類の電話を判断するため手口や傾向をご紹介します。
これは個人というよりは会社の電話に多いものになりますが、役職や担当とのとりつぎを求めてくる電話です。特に会社で社長がいない会社はなかなかいないので「社長いる？」と親しげに電話をかけてくるケースなどもあります。
「〇〇会社（大手企業名）の代理店を務めています」
…というように大手企業の下請けや関連会社と称して電話をしてくる業者に多いですが、具体的な会社名や個人名を濁してくる場合は悪徳な電話である可能性が高いです。
こちらの話を一切聞かずに強引に話を勧めてくる電話があります。
「根負け」を狙ったしつこい営業電話の可能性が高いです。
電話口の周囲から、複数人の話し声や電話の音などのガヤガヤした音が聞こえてくる場合は営業専用のコールセンターからの可能性が高いです。
ここでは迷惑電話・営業電話・悪徳電話や勧誘電話などの対処法についてご紹介します。
一度かかって来た番号を着信拒否してしまえば電話がくることはありません。登録の労力はかかるものの、何度もかかってくる営業電話の対策になります。
発信元が不明瞭の電話に出ないというのも手段の一つです。電話に出なければ対応する労力が省けます。
尚、電話番号をインターネットで検索して、発信元の確認が取れる際には折り返し連絡するという手段も有効です。
もし怪しい電話番号をインターネットで調べた場合、その電話の口コミなども発見する事ができます。
業者が勧誘の電話をかける時には、必ず「会社名」「氏名」「電話勧誘が目的であること」「販売する商品」を勧誘する前に説明しなければならず、これは「特定商取引法16条」に定められています。
つまり、名乗りもせずに商品などを勧めてきた場合には、その時点で法律違反になります。
曖昧な返事や態度をしているとそこにつけこんでくる場合が多いです。
しっかりと、そしてハッキリ断ることは非常に有効な手段になります。
尚、断る際に「時間がない」「考えさせてほしい」などの曖昧な事は言わずに「必要なりません」としっかりと断ることが重要です。
これは「特定商取引法17条（契約を締結しない旨の意思を表示した者に対する勧誘の禁止）」にも定められている事になりますので、相手がされに続けて商品の紹介や勧誘を続けた場合は法律違反となります。
しつこい営業電話や勧誘電話が何度も繰り返される場合には「迷惑ですのでやめてください。」と伝えましょう。
「特定商取引法施行規則23条1号」により、迷惑と感じさせる行為も禁止されており、行政指導などの対象になります。
しつこい営業や勧誘の電話、迷惑電話などの対応をするのもかなり労力を費やす作業となります。
また何度もかかってくる電話に対応していると、電話が鳴るたびに恐怖を覚える事にもつながってしまいます。
こういった類の営業の電話は、話を聞いたり、曖昧な返事をすると電話の回数が増えて、毅然とした態度でしっかりと断ることで減っていきます。
どうやら電話営業を行っている会社は「顧客リスト」を持っており、その「顧客リスト」は社内や部署で共有されているそうです。
曖昧な返事や話を聞いたりすると、その「顧客利リスト」に印がつけられる…という話を聞いた事があります。
それが本当であれば早いタイミングでキッパリと断ることが重要という事になります。
前述した通りの対策を行う事で、そういった営業や勧誘の電話は防ぐ事が可能ですが、仮にそれでもしつこい営業電話がかかってきてしまう場合には、消費者センターへ相談する事をお勧めします。